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- 病院全体に関する指標
- 病院全体
- 1 職員のインフルエンザワクチン予防接種率
- 感染対策において、医療を提供する側にある職員自らが媒介とならないよう定期的に健康診断を受けることが患者さんの安心安全につながります。また、医療従事者は直接患者さんと接する機会が多いため、免疫力が低下している患者さんの感染予防に向けて、病院全体の接種率に留意する必要があります。
●当センター職員のインフルエンザワクチン予防接種率の定義・計算方法
分子:a インフルエンザ予防接種を受けた人数
分母:b 職員数合計(休職者を含む全職員対象)
除外:委託職員
●当センターの数値
年 | a インフルエンザ予防接種を受けた人数 | b 職員数合計(休職者を含む全職員対象) | 職員のインフルエンザ予防接種率 |
2011年 | 827 | 851 | 97.0% |
2012年 | 832 | 879 | 94.6% |
2013年 | 821 | 867 | 94.7% |
2014年 | 801 | 867 | 92.3% |
2015年 | 812 | 876 | 92.7% |
2016年 | 766 | 866 | 88.6% |
2017年 | 769 | 931 | 82.6% |
2018年 | 779 | 855 | 91.1% |
2019年 | 770 | 862 | 89.3% |
2020年 | 809 | 959 | 84.5% |
2021年 | 818 | 956 | 85.6% |
●コメント
患者さんの安全、勤務職員も含めた感染管理において、積極的に職員に対してインフルエンザの予防接種を勧奨することが病院側の予防医療につながります。未接種の原因は、接種に伴う医学的理由があります。外部委託の派遣職員を含め全体で1,016名が接種しております。
- 2 職員の健康診断率
- 職員の健康状態を把握し、健康時増進に努めることは事業主(病院側)の責務です。事業主(病院側)は労働安全衛生法に基づき、次の健康診断を実施しなければなりません。
①雇い入れ時の健康診断
②定期健康診断
③特殊業務従事者の健康診断
④その他の健康診断
医療提供者側職員の受診率は、利用される患者さんの安心安全につながります。
●当センター職員の健康診断率の定義・計算方法
分子:a 健康診断受診職員数
分母:b 健康診断対象職員数(一部休職者を除く)
●当センターの数値
年 | a 対象職員数 | b 受診職員数 | 受診率 |
2011年 | 867 | 867 | 100.0% |
2012年 | 873 | 873 | 100.0% |
2013年 | 897 | 897 | 100.0% |
2014年 | 873 | 873 | 100.0% |
2015年 | 893 | 893 | 100.0% |
2016年 | 883 | 883 | 100.0% |
2017年 | 867 | 867 | 100.0% |
2018年 | 847 | 847 | 100.0% |
2019年 | 849 | 849 | 100.0% |
2020年 | 898 | 898 | 100.0% |
2021年 | 898 | 898 | 100.0% |
2022年 | 785 | 785 | 100.0% |
●コメント
休職者であっても法的に受診義務のある職員は全員受診しています。
- 3 研修医一人当たりの指導医数
- 研修医の人数に対して指導医の人数が何名いるかの比率です。臨床研修制度の指導医は、プライマリ・ケアの指導方法等に関する講習会を受講していることが望ましいとされております。
●当センターの研修医一人当たりの指導医数の定義・計算方法
分子:a 指導者講習会を受講済み指導医の人数
分母:b 初期研修医数(1年目と2年目の合計人数)
●当センターの数値
年 | a 指導医数 | b 研修医数 | 研修医一人当たりの指導医数 |
2011年 | 14 | 13 | 1.0769 |
2012年 | 15 | 10 | 1.5000 |
2013年 | 14 | 9 | 1.5555 |
2014年 | 17 | 6 | 2.8333 |
2015年 | 19 | 7 | 2.7142 |
2016年 | 21 | 12 | 1.7500 |
2017年 | 26 | 8 | 3.2500 |
2018年 | 33 | 3 | 11.0000 |
2019年 | 33 | 4 | 8.2500 |
2020年 | 32 | 6 | 5.3333 |
2021年 | 29 | 9 | 3.2222 |
2022年 | 30 | 8 | 3.7500 |
●コメント
研修先病院を選ぶに当たり、指導医人数も選択条件の一つになります。医師の異動に伴う指導医人数の急激な変動がないように指導医講習の受講体制を整えていくことは、研修病院の役割です。
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